目標と実績
| マテリアリティ | 貢献するSDGs | 関連性の 高い資本 |
リスクと機会 | 2025年12月期の課題・定性目標・ KPI目標 |
2024年12月期の主な実績・ 進捗およびKPIの推移 |
評価 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| イノベーションによる 社会への貢献と企業価値向上 |
■財務資本 ■製造資本 ■知的資本 ■社会・関係資本 |
■半導体産業の成長/世界市場における競争の激化と戦略的重要性の高まり ■地政学リスクの増大やサプライチェーン分断への対応と新たな事業機会/エコシステムの創出 ■イノベーションや社会的/環境課題の解決において半導体が果たす役割の拡大 ■半導体「微細化」「積層化」の双方における先端領域の技術進化と市場拡大、レガシー分野における適用領域の拡大 ■半導体技術の適用領域や社会的ニーズの拡大(ライフサイエンス関連材料/機能性材料/光学部材ほか) ■事業/地域ポートフォリオ分散と対象市場の複層化によるリスク低減・長期安定成長 ■光半導体/量子コンピューティング市場の顕在化と新たな材料開発ニーズの高まり |
■先端レジストのグローバルシェア向上 ■技術トレンドと顧客のニーズを先取りしたロングランの研究開発 ■開発、製造、営業の三位一体による顧客密着戦略を徹底 ■新規分野における事業構築(機能性フィルム/ライフサイエンス関連材料/ 光学部材)における開発・事業性強化を継続 |
■最先端ノード向けEUV用フォトレジスト、高純度化学薬品で採用拡大 | 〇 | |
| ■過去最高の連結売上高:前期比23.8%増>世界の半導体市場成長率:19.7% (出典:WSTS) |
〇 | |||||
| ■生成AIの進化/利用拡大に伴う電力消費量の増大と新たな省エネ半導体ニーズの高まり ■半導体材料における顧客要望のさらなる「高度化」「複雑化」「高純度化」ニーズの高まり ■半導体市場における「需給ひっ迫」領域と「供給過剰」領域の混在、それによるシリコンサイクルの複雑化 |
■世界最高水準の微細加工技術、高純度化技術、積層化技術による材料の提供 ■お客様に対応した技術の高度化や安定した量産体制の早期確立 ■顧客の開発ロードマップに対応したメタル不純物の検出感度向上 ■グローバルでのマーケティング体制の連携を強化し、顧客が感動するイノベーションの提供を実現 |
■生成AI用の各種半導体デバイス向け材料の拡販 | 〇 | |||
| ■エレクトロニクス機能材料の連結売上高:前期比22.5%増 | 〇 | |||||
| ■高純度化学薬品の連結売上高:前期比27.1%増 | 〇 | |||||
| ■研究開発効率:309%(前期比46ポイント増) | 〇 | |||||
| ■顧客の開発ロードマップに対応したメタル不純物の検出感度向上 | 〇 | |||||
| ■イノベーション創出手段としてのMI（マテリアルズインフォマティクス)や計算化学の重要性の高まり ■データベース化と自動化によるより良い開発環境づくりとデジタルトランスフォーメーションの推進 |
■デジタル人財の育成に注力し、社内のデジタルリテラシーを高める ■デジタル技術を用いて当社グループのさらなる成長を加速 ■変化する市場環境に柔軟に対応できるデジタル改革を推進 ■DX(MIを活用した材料開発/スマートファクトリー化)による新たな価値創造 |
■新工場において、先進的な生産システムを順次展開 | 〇 | |||
| ■材料データおよび実験結果集積の自動化等により、開発業務の高度化を推進 | 〇 | |||||
| 人財の 幸福度の追求 |
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■財務資本 ■知的資本 ■人的資本 |
■半導体関連産業におけるクロスボーダーでの人財獲得競争の激化 ■海外売上高比率の増加に伴うグローバル人財の育成/増強 ■従業員および社会における幸福度(ウェルビーイング)の重要性の高まり ■デジタルトランスフォーメーションを通じた業務効率化と業務担当者の負担軽減による働きやすい環境づくり ■ワークライフバランスの向上 |
■従業員エンゲージメント*:2027年目標「5.4ポイントUP(2024年比)」 *従業員エンゲージメント=社員エンゲージメントと社員を活かす環境の平均値 ■管理職教育、部門長の360度評価を継続 ■キャリア自律を促進するSelf-CareerDock(SCD)研修を継続実施 ■自発的なリスキリングを支援 ■福利厚生制度の拡充 ■所定労働時間の削減 ■男性育児休職制度取得率:70%以上を維持 ■各種サーベイに基づく施策の実施 ■内部通報制度の適切な運用の継続 ■内部通報制度のさらなる充実(内部通報ルートの追加) ■内部通報件数、内部通報制度や内部通報・相談窓口(連絡先)の周知・浸透 ■取引先からの通報窓口(サプライヤーほっとライン)の設置 |
■社員エンゲージメント:1ポイントUP(2021年比) | △ |
| ■社員を活かす環境:4ポイントUP(2021年比) | △ | |||||
| ■管理職教育、部門長の360度評価を実施 | 〇 | |||||
| ■管理職へのキャリア(SCD)研修を実施・完了、ミドルシニア層(45-54歳)へのキャリア(SCD)研修を実施継続 | 〇 | |||||
| ■DXレディネス研修を手上げ制で実施し、役員を含む500名超が参加 | 〇 | |||||
| ■各種福利厚生制度の拡充 | 〇 | |||||
| ■男性育児休職制度取得率：74.3% | 〇 | |||||
| ■内部通報窓口への通報件数:3件、その他相談窓口への相談件数:9件 | 〇 | |||||
| ■公益通報対応業務従事者への教育および社内教育にて内部通報制度に関する説明の実施 | 〇 | |||||
| ■内部通報件数(2023年度)、内部通報制度および内部通報・相談窓口(連絡先)の周知 | 〇 | |||||
| ■多様な人財の活躍によるイノベーションの創出と競争力向上 ■シニア人財が蓄積してきたノウホワイ(know-why)の活用 |
■新卒採用・キャリア採用を強化 ■学生を対象とした女性社員との座談会を継続実施 ■管理職予備層を対象に、現管理職とのキャリアをテーマとしたパネルディスカッションを実施 ■TOKグループのグローバルグレーディングを整備し、TOKグループで実現可能なキャリアを見える化 ■一体感醸成・理念浸透プログラムを実施 ■シニア人財の活躍支援を目的とした定年延長およびエルダーマイスター制度の適正運用 |
■採用者数:113名(新卒採用:53名/キャリア採用:60名) | 〇 | |||
| ■キャリア採用者比率:53.1% | 〇 | |||||
| ■学生を対象とした女性社員との座談会を実施 | 〇 | |||||
| ■新卒採用における女性比率:32.1% | 〇 | |||||
| ■管理職予備層を対象に、現管理職とのキャリアをテーマとしたパネルディスカッションを実施 | 〇 | |||||
| ■海外管理職の現地化率:60.8% | 〇 | |||||
| ■海外子会社の現地採用管理職および現地採用従業員との座談会を実施 | 〇 | |||||
| ■60歳から65歳への定年延長に加え、65歳以降の雇用制度としてエルダーマイスター制度を公募制で導入(2025年1月より適用) | ||||||
| 〇 | ||||||
| サステナビリティガバナンスの進化 |  |
■財務資本 ■人的資本 ■社会・関係資本 |
■事業成長とステークホルダーの増加に伴う潜在的なリスクと機会の増大 ■VUCAの時代における事業環境の激しい変化 ■国内外/社内外のサステナビリティ課題と直結した事業機会の増加 ■事業成長を企業価値向上に直結させるためのモニタリング/監督/牽制機能の進化 ■国内外のコミュニティにおける社会的信用やブランド力の維持向上 ■自然災害の激甚化や戦争、パンデミックなどテールリスクの増大 ■供給者責任を果たし続けるためのリスク耐性の強化、法規制(条例)対応の強化 |
■取締役会の実効性強化へ向けたPDCAの徹底継続(取締役会評価の実施1回/年) ■決裁権限の継続的な見直し ■コンプライアンス浸透活動の継続 ■「CSR方針解説書」の定期見直し・周知 ■法令対応状況(年4回)の確認の継続、法令一覧および法令管理手順の見直し ■TOKグループリスク管理委員会における議論・協議 |
■全社的な経営課題に関する議論の深化および決議事項の進捗確認 | 〇 |
| ■決裁権限の見直しを実施し、適切な権限を付与 | 〇 | |||||
| ■コンプライアンス教育の実施およびCSR教育でのコンプライアンスの説明実施 | 〇 | |||||
| ■「CSR方針解説書」の改定、周知 | 〇 | |||||
| ■法令対応状況の確認(年4回)、法令一覧および法令管理手順の見直しを実施 | 〇 | |||||
| ■新設されたERM部主導のもと重大リスク低減活動を継続 | 〇 | |||||
| ■24時間以内に従業員安否状況を確認できる体制の構築、および訓練等を通じた実効性の確認 | 〇 | |||||
| ■バリューチェーン全体の人権課題へのモニタリング(人権デューデリジェンス) | ■ハラスメント防止への取組みの継続 ■人権教育の実施 |
■ハラスメント防止への取組みの継続 | 〇 | |||
| ■人権教育の実施 | 〇 | |||||
豊かな未来を 見据えた地球 環境への貢献 |
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■財務資本 ■自然資本 |
■カーボンプライシングの導入や政策・法規制への対応コストの増大 ■気温上昇による工程・製品温度管理コスト、水ストレスの増大、水確保の困難 ■半導体の微細化による低消費電力化への貢献 ■パワー半導体ニーズの高まり |
■環境関連データ総合管理システムの確実な運用 ■積極的な情報公開「統合レポート」の発行、Webサイトでの環境情報公開 ■エネルギー起源CO2排出量:2030年までに、2019年比30%削減 ■パワー半導体向けi線用フォトレジストの拡販、安定供給 |
■環境関連データ総合管理システムの確実な運用 | 〇 |
| ■積極的な情報公開「統合レポート」の発行、Webサイトでの環境情報公開 | 〇 | |||||
| ■エネルギー起源CO2排出量:39.2%減(2019年比) | 〇 | |||||
| ■パワー半導体向けi線用フォトレジストの安定供給 | 〇 | |||||
| ■海洋プラスチック問題の高まり ■サーキュラーエコノミーの拡大 |
■設備更新による水使用の削減 ■国内水使用量:2030年までに15%削減(2019年比) ■産業廃棄物排出原単位:2030年までに15ポイント削減(2019年比) |
■水使用量削減について、各拠点にて計画を立案・実施 |
〇 | |||
| ■国内水使用量:19%増加(2019年比) | × | |||||
| ■産業廃棄物排出原単位:13ポイント増加(2019年比) | × | |||||
| ■主要先進国における各種排出規制の厳格化 ■規制による基準値以上をクリアすることによるさらなるリスク低減 |
■運用管理基準超過事例なし |
■運用管理基準超過事例なし |
〇 | |||
| ■機器の適正管理によるフロン漏洩量の管理 | 〇 | |||||
| ■設備更新時のノンフロン導入の検討 | 〇 | |||||
| ■環境事故件数:重大事故0 | 〇 | |||||
| ■グローバルな生物多様性損失リスクの高まり ■生物多様性と水資源を一元的に捉えた取組みによるリスク低減 |
■継続的な従業員教育の実施 ■森林保全活動の参加 |
|||||
| ■役員全員を含む全従業員を対象としたCSR 教育の実施(受講率:100%) | 〇 | |||||
| ■各拠点にて環境保全活動の参加 | 〇 | |||||
| 半導体エコシステムの発展 |  |
■財務資本 ■自然資本 ■社会・関係資本 |
■主要先進国における化学物質管理規制の高まり ■材料開発前および初期段階から法規制対応を先取り・徹底することによる製品価値向上 |
■化学物質情報管理システムの改修・拡張検討 ■PCB廃棄(低濃度):2027年の廃棄期限に向け、ロードマップに基づく機器更新計画の策定・推進 |
■化学物質情報管理システムの構築 | 〇 |
| ■PCB廃棄物(低濃度)2027年の廃棄期限に向け、ロードマップに基づく機器更新計画の策定・推進 | 〇 | |||||
| ■生産拠点の拡充や生産量・操業時間の拡大に伴う事故リスクの増大 ■サプライチェーンの拡大に伴う人権リスク増大やライフサイクルアセスメントの重要性の高まり ■RBA監査/ISO45001認証取得によるさらなるリスク低減 |
■高品質製品の安定供給 ■労働安全文化の定着 ■実効性のある労働安全活動の推進 ■”想定外”をできるだけ減らし、緊急時に機能する実効性ある緊急事態対応訓練の実施 ■RBA行動規範に準拠した職場環境づくり ■職場の安全を考える研修や危険体感教育の継続 |
■自律的な5S活動の定着に向け、5S実施に関する共通手順書を元にした5S活動を実施 | 〇 | |||
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■労働災害発生リスクの撲滅に向け、海外含めた全拠点で実施した安全点検結果に基づく安全対策の進捗管理および有効性を確認 | △ | ||||
| ■様々な緊急事態に備え、想定シナリオを変えた対応訓練を実施(想定通りに対応できなかった環境事故:1件) | △ | |||||
| ■休業災害発生数「0」の達成休業災害:5件、不休災害:7件 | × |