目標と実績
| マテリアリティ | 貢献するSDGｓ | ESG 分野 |
主な取組み | 2022年12月期の課題・目標 | 2022年12月期の主な実績・進捗およびKPIの推移 | 評価 | 2023年12月期の課題・定性目標・KPI目標 | |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| イノベーションへの貢献と社会的価値の創造 |  |
社会 （S） |
先端レジストの グローバルシェア向上 |
■顧客の価値創造プロセスに貢献できる技術・品質・環境・付加価値の提供 ■徹底した顧客目線での開発・改良の継続 ■5G＆IoTイノベーションに求められる技術開発にチャレンジ ■研究開発効率目標：200％の達成＆維持を目指す |
■連結売上高：前期比25.3％増 | ○ | ■顧客の価値創造プロセスに貢献できる技術・品質・環境・付加価値の提供 ■徹底した顧客目線での開発・改良の継続 ■5G＆IoTイノベーションに求められる技術開発にチャレンジ |
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| 電子材料および新規分野での コア技術の獲得/ 創出 |
■新規事業分野（機能性フィルム／ライフサイエンス関連材料 ／光学部材）における開発・事業性強化を継続 ■他社・他団体との協働プロジェクトの拡充 |
■他社・他団体との協働プロジェクト推進件数：前期比約12％減少 ■新事業開発本部における対外発表件数：前期比63％増加 |
○ | ■新規事業分野（機能性フィルム／ライフサイエンス関連材料／光学部材）における開発・事業性強化を継続 ■他社・他団体との協働プロジェクトの拡充 |
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| 高品質製品の安定供給とグループに最適な 生産体制の構築 |
■顧客の開発ロードマップに対応したメタル不純物の検出感度向上 ■DX（マテリアルズ・インフォマティクスを活用した材料開発 ／スマートファクトリー化）による新たな価値創造 |
■顧客の開発ロードマップに対応したメタル不純物の検出感度向上 | ○ | ■顧客の開発ロードマップに対応したメタル不純物の検出感度向上 ■DX（マテリアルズ・インフォマティクスを活用した材料開発／ スマートファクトリー化）による新たな価値創造 |
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| 人材の幸福度の追求 |  |
従業員 エンゲージメントを向上させ人を活かす経営の推進 |
【2024年目標】 社員エンゲージメント 3ポイントＵＰ（2021年比） 社員を活かす環境 7ポイントＵＰ（2021年比） ■ワークライフバランスの推進の継続 ■男性育児休職取得率：30％以上を維持 ■フレックスタイム適用部署の拡大および在宅 勤務の正式制度化 ■新人事制度の導入、および制度定着のため の適切な運用 ■部署長・部門長向け研修の継続実施 ■健康経営の推進 |
■有給休暇取得率：79.6％※1 ■育児休職取得実績の増加（男性取得者：2021年8名→2022年12名・取得率57.1％）※2 ■フレックスタイム適用部署を拡大した一方、在宅勤務の恒久制度化は保留 ■新人事制度の導入・新評価制度運営のための社内システムの運用開始 ■部署長研修、部門長向け360度評価の実施 ■キャリア支援策実施準備 ■「健康経営宣言」の策定 |
○ |
【2024年目標】 |
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| ダイバーシティ&インクルージョン | ■ダイバーシティを活かした企業活動の推進 ■グループ間での人材交流の促進 |
■COVID-19の影響により、グループ間人材交流は一部にとどまる ■外国籍従業員比率：26.9% ■海外管理職の現地化比率（連結ベース）：56.2% |
△ | ■グローバル人材の活用：グループ間での人材交流を促す基板の整備 | ||||
| ■女性活躍推進の継続 ■管理職を目指す女性を対象とした研修の実施 ■女性管理職比率の向上：2030年までに2倍（2020年比）を目指す |
■女性管理職比率：4.0%（2020年：3.2％）※1 ■新卒採用における女性比率：26.4%※1 |
○ | ■女性活躍推進の継続 ■女性管理職比率の向上：2030年までに2倍（2020年比）を目指す |
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| 人権の尊重と公正な労働慣行 | ■ハラスメント防止への取組みの継続 ■人権教育の実施 |
■ハラスメント教育・人権教育の実施 | ○ | ■ハラスメント防止への取組みの 継続 ■人権教育の実施 |
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| レジリエントな組織づくり |  |
ガバナンス （G） |
健全で効率的な経営基盤の整備 | ■情報管理委員会運営の効率化 ■サイバーセキュリティ強化 |
■情報管理委員会の運営方法の見直し ■サイバーセキュリティ体制の明確化およびサイバー攻撃への対策強化 |
○ | ■情報管理ルールの合理化・情報管理対策状況の評価基準の見直し ■サイバーセキュリティ強化 |
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| ガバナンス 実効性の強化 | ■取締役会の実効性強化へ向けたPDCAの徹底継続 （取締役会評価の実施1回／年） ■内部牽制機能の充実 ■継続的な決裁権限・稟議運用状況の確認 ■新たなCSR・サステナビリティガバナンス体制の構築 |
■取締役協議会の設置 ■取締役会決議事項の進捗状況の確認 ■前期の取締役会評価および課題への改善対応、取締役会評価におけるアンケート内容の見直し ■監査等委員会設置会社への移行に伴う社内規程の見直し ■決裁権限・稟議運用状況の確認 |
○ | ■取締役会の実効性強化へ向けたPDCAの徹底継続 （取締役会評価の実施1回／年） ■継続的な決裁権限・稟議運用状況の確認 |
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| ■製造移管プロセス・OEMプロセスの見直し ■リスク移転検討プロセスの確立 |
■グループ共通の製造移管プロセスの確立・OEM立上げ迅速化のための体制づくりの推進 ■リスク移転の検討～実施までのプロセスの確立 |
○ | ■OEMプロセスの見直しの継続 ■グループ全体におけるリスクの可視化・対応状況把握のためのシステ ム基盤の構築 |
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| コンプライアンス | ■コンプライアンスの浸透活動の継続 ■法令対応状況（年4回）の確認の継続、法令一覧および法令管理手順の見直し |
■コンプライアンス教育の実施 ■「CSR方針解説書」「コンプライアンスに関するQ＆A」の改訂および社内周知 ■法令対応状況の確認（年4回）、法令一覧および法令管理手順の見直しを実施 |
○ | ■コンプライアンスの浸透活動の継続 ■法令対応状況（年4回）の確認の継続、法令一覧および法令管理手順 の見直し |
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| ■内部通報制度の適切な運用の継続 ■内部通報制度のさらなる充実および周知徹底の継続 |
■内部通報窓口への通報件数：0件、外部の相談窓口への相談件数：15件 ■法改正を踏まえて内部通報制度を見直し、コンプライアンス規程の改定案を作成 ■コンプライアンス教育において、内部通報制度に関する説明・周知を実施 |
△ | ■内部通報制度の適切な運用の継続 ■内部通報制度のさらなる充実および周知徹底の継続 |
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| リスクマネジメント | ■リスクアセスメントによって把握した新規リスクや継続リスクの低減 ■意識向上へ向けた訓練を継続し、高水準の回答率の維持を目指す ■実際の被害を想定した机上訓練の実施 |
■大規模災害時における安否確認システムの意識向上へ向けた訓練を実施。全体訓練を4回実施し、いずれの回答率も高水準を維持 | △ | ■リスクアセスメントによって把握した新規リスクや継続リスクの低減 ■意識向上へ向けた訓練を継続し、高水準の回答率の維持を目指す ■実際の被害を想定した机上訓練の実施 |
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※1 単体 ※2 2021年の取得者数に誤りがあったため、訂正して記載しています。
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マテリアリティ |
貢献するSDGｓ | ESG 分野 |
主な取組み | 2022年12月期の課題・目標・KPI | 2022年12月期の主な実績・ 進捗およびKPIの推移 |
評価 | 2023年12月期の課題・ 定性目標・KPI目標 |
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| 将来世代を見据えた地球環境の保全 |  |
環境 （E） |
カーボンニュートラル実現への取組み | 環境貢献製品の開発・製造・販売 | ■パワー半導体向けi線レジストの拡販、安定供給 ■パワー半導体向けプラズアッシング装置の拡販 |
■パワー半導体向けi線用フォトレジストの安定供給 ■パワー半導体向け装置の拡販 |
〇 | ■パワー半導体向けi線用フォトレジストの安定供給・拡販 |
| 新規環境規制動向への積極的な対応 | ■環境関連データ総合管理システムの導入および 2023年からの運用準備 |
■環境関連データ総合管理システムの導入・試験運用開始 | 〇 | ■環境関連データ総合管理システムの本運用開始 | ||||
| 環境に関わる情報の積極的公開 | ■「統合レポート」およびWebサイトでの積極的な情報公開 | ■積極的な情報公開 「統合レポート」の発行、Webサイトでの環境情報の公開 |
〇 | ■積極的な情報公開 「統合レポート」の発行、Webサイトでの環境情報の公開 |
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| エネルギー起源CO2 排出原単位の改善※ 【中期目標】2030年までに、 2019年比エネルギー起源CO（2 排出原単位）で15ポイント削減（スコープ1および2） |
■エネルギー起源CO2 排出原単位／ 2030年までに2019年比15ポイント削減 |
■エネルギー起源CO2排出原単位： 58ポイント減（2019年比） |
〇 | ■エネルギー起源CO2排出原単位／2030年までに2019年比15ポイント削減 | ||||
| ■エネルギー起源CO2 排出原単位／前年比1ポイント削減 | ■エネルギー起源CO2排出原単位： 31ポイント減（2021年比） |
〇 | ■エネルギー起源CO2排出原単位／前年比1ポイント削減 | |||||
| エネルギー消費原単位の改善※ 【中期目標】2030年までに、 2019年比エネルギー（消費原単位）で 15ポイント削減 |
■エネルギー消費原単位／ 2030年までに2019年比15ポイント削減 |
■エネルギー消費原単位： 20ポイント減（2019年比） |
〇 | ■エネルギー消費原単位／2030年までに2019年比15ポイント削減 | ||||
| ■エネルギー消費原単位／前年比1ポイント削減 ■設備の老朽化対策および省エネ設備の新規導入 |
■エネルギー消費原単位： ±0ポイント増減なし（2021年比） |
△ | ■エネルギー消費原単位／前年比1ポイント削減 ■設備の老朽化対策および省エネ設備の新規導入 |
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| 物流部門の エネルギー消費原単位の改善※ |
■エネルギー消費原単位／前年比1ポイント以上削減 ■輸送車の積載率向上により、効率的な輸送を実施 |
■エネルギー消費原単位： ±0ポイント増減なし（2021年比） |
△ | ■エネルギー消費原単位／前年比1ポイント以上削減 ■輸送車の積載率向上により、効率的な輸送を実施 |
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| 海外拠点における温暖化防止の取組み | ■省エネルギーを意識した生産活動を展開 | ■省エネルギーを意識した設備等の 更新 |
〇 | ■省エネルギーを意識した生産活動を展開 | ||||
| 資源循環の促進 | 水リスクに対する取組み※ | ■設備更新による水使用量の削減 ■水の循環利用の促進 |
■各拠点にて計画を立案・実施 例）純水棟のリニューアル |
△ | ■設備更新による水使用量の削減 ■水の循環利用の促進 |
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| ■国内水使用量／2030年までに2019年比15%削減 ■浸水リスク対策の継続 |
■国内水使用量： 22％増加（2019年比） ■浸水リスク対策の継続 |
△ | ■国内水使用量／2030年までに2019年比15%削減 ■浸水リスク対策の継続 |
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| 海洋プラスチック問題に対する取組み | ■バイオプラスチック由来の製品包装材の導入 | ■バイオプラスチック由来の製品包装材の導入検討 | △ | ー | ||||
| 産業廃棄物の削減※ 【中期目標】2030年までに、2019年比（原単位）で15ポイント削減 |
■2030年までに2019年比（原単位）15ポイント削減 | ■産業廃棄物排出原単位： 23ポイント増加（2019年比） |
△ | ■2030年までに2019年比（原単位）15ポイント削減 | ||||
| ■産業廃棄物埋め立て量：１％未満（ゼロエミッション達成） | ■産業廃棄物埋め立て量： １％未満（ゼロエミッション達成） |
〇 | ■産業廃棄物埋め立て量：１％未満（ゼロエミッション達成） | |||||
| 大気・水・土壌環境の保全 | 大気汚染・水質汚濁・土壌汚染の防止 | ■運用管理値超過事例なし | ■運用管理基準超過事例なし | 〇 | ■運用管理基準超過事例なし | |||
| オゾン層破壊物質対策 | ■機器の適正管理によるフロン漏えい量の管理 ■設備更新時のノンフロン導入の検討 |
■機器の適正管理による フロン漏えい量の管理 ■設備更新時のノンフロン導入の検討 |
〇 | ■機器の適正管理によるフロン漏えい量の管理 ■設備更新時のノンフロン導入の検討 |
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| 社外へ影響を及ぼす環境事故の撲滅 | ■環境事故件数：重大事故0 | ■環境事故件数：重大事故0 | △ | ■環境事故件数：重大事故0 | ||||
| 生物多様性の保全 | 生物多様性宣言に基づく意識向上と参画推進 | ■継続的な従業員教育の実施 ■森林保全活動の継続 |
■役員全員を含む従業員を対象としたCSR教育を実施 （受講率100％） ■「かながわトラストみどり財団」の活動に社員を派遣 |
△ | ■継続的な従業員教育の実施 ■森林保全活動の継続 |
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| サプライチェーン・サステナビリティ |  |
法規制への的確な対応 | 化学物質管理の適正かつ確実な実施 | ■化学物質情報管理システムの構築 ■化学物質管理体制の継続的な強化・運用 |
■化学物質管理システムの改修・自社製品に関連する法令データの整備 ■化学物質管理基準の改訂 ・全サプライヤからの情報収集の達 |
〇 | ■化学物質情報管理システムの構築 ■TOKグループの化学物質管理体制の強化 |
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| PCB特措法への適切な対応 | ■PCB廃棄物（低濃度）2027年の廃棄期限に向け、 ロードマップに基づく機器更新計画の策定・推進 |
■PCB廃棄物（低濃度）2027年の廃棄期限に向け、ロードマップに基づく機器更新計画の策定・推進 | 〇 | ■PCB廃棄物（低濃度）2027年の廃棄期限に向け、 ロードマップに基づく機器更新計画の策定・推進 |
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社会 （S） |
労働安全衛生・ 化学物質のリスク低減 |
安全文化の醸成 | ■ISO45001認証取得及び認証拡大の準備 （2023年までに国内拠点の認証取得完了） ■5S再構築による安全文化醸成 |
■国内３拠点でISO45001認証を取得 ■5S活動の課題の抽出と今後の取組み方針を決定 |
〇 | ■国内全拠点におけるISO45001認証取得完了 ■５S活動の定着 |
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| ■作業におけるリスクアセスメント活動の推進 | ■重篤度の高いリスク（許容できない高リスク）の低減活動を推進 ■非定常作業におけるリスクアセスメント＆危険予知（RAKY）活動の強化 |
△ | ■「安全第一」のリスクマネジメントの強化 | |||||
| ■安全教育・訓練、防災訓練の推進 | ■緊急事態対応訓練実施 | 〇 | ■緊急事態時の対応訓練を強化 | |||||
| ■休業災害発生数「0」の達成 | ■休業災害4件発生、 不休災害5件発生 |
× | ■休業災害発生「0」の達成 | |||||
※単体および国内連結子会社